子供は国の宝 若者は国の未来 お年寄りは国の誇り 祀祭政一致の国づくり人づくり

平成22年がどのような年になるのかは、凡人である私には知る由もない。形而上的なことは木原理事長のお教えに待つほかはないが、形而下的なことなら、いくつかの予測の筋道はたつものと思う。

11月下旬に起きたドバイ金融危機は、ヨーロッパを直撃し、アメリカのみならず、インドやインドネシア、マレーシアといった東アジアのイスラム圏を襲い、世界的に同時的に、経済危機が惹起されるだろう。

日本でも、２００９年(平成21年)の冬のボーナスは、主要大手企業を見ただけでも、マイナス２桁の会社が多い。景気のさらなる悪化は隠すべくもない。３月末の決算は、大幅な赤字になることが確実である。

ドバイ金融危機は一時的には沈静化しても、より深い次元で「進化＝深化」し、姿をかえて、世界経済を混乱させることになるだろう。中東経済と縁の深いヨーロッパ経済がドバイ金融危機の最大の悪影響を受けるのは当然のことであろう。

しかし、中東のアラブ・マネーは、インドやインドネシア、マレーシアにも投資されて来た。これらの国々から、アラブのマネーが流出すれば、たちまち経済は悪化するだろう。　　
　
　
日本の鳩山民主政権は、外国人参政権を導入し、日本国内を混乱させようとしている。

日本においては、外国人参政権を認める必然性は全く存在しない。ヨーロッパでは、相互に外国人地方参政権を認めているが、ヨーロッパ各国は、宗教的にはキリスト教を共有し、政治的には皆民主国家であり、経済的には皆先進国である。

またヨーロッパ諸国間には、領土問題は存在しない。これらの条件に支えられて、相互に地方参政権を認める事になったのである。これらの条件は、全て東アジアでは欠如している。

中華人民共和国（シナ）は13億の人口をほこる一党独裁国家である。民主国家ではない。東アジアには、イスラム教もキリスト教も仏教もヒンズー教も存在する。経済的にも日本以外は皆発展途上国と言ってよい。余りに異なる条件である。

それゆえに民主党の目指す東アジア共同体の創立なども不可能である。　　

　
このような悪条件が予測される平成22年ではあるが、悪条件に比例して、明日の夜明けを予感させる前向きな出来事も起きてくるにちがいない。

夜明け前が一番暗いという。悪条件が重なるほど、日本人の自覚は高まり日本の夜明けも近づくのである。

理事長を中心とする国づくり人づくり運動は、不確実な時代における「ノアの箱舟」のような存在である。全ての力を合わせ共に祈りながら、新しい世界を造ってゆく運動であると思う。

理事長の指導を仰ぎながら、日本国内の混乱を、また国外の無秩序化を正す役割を果たしてゆきたいと思う。
本物とニセ物がハッキリと識別される時代になるであろう。皆さんガンバリましょう。